IMPORTANCE OF
KANSHIN BREAKER

感震ブレーカーの重要性

ABOUT EARTHQUAKE FIRES

地震火災について

名称 発生日時 マグニチュード 最大震度
関東大震災 1923年(大正12年)9月1日 11時58分32秒 8 6
名称 関東大震災
発生日時 1923年(大正12年)9月1日 11時58分32秒
マグニチュード 8
最大震度 6
被害原因
炎を巻き込んだ竜巻状の空気の渦が発生し大きな被害をもたらす火災旋風が、その猛烈な炎と風によって急速かつ広範囲の火災延焼を引き起こしました。
名称 発生日時 マグニチュード 最大震度
阪神・淡路大震災 1995年(平成7年)1月17日 5時46分52秒 7 7
名称阪神・淡路大震災
発生日時 1995年(平成7年)1月17日 5時46分52秒
マグニチュード 7
最大震度 7
被害原因
神戸市中心部で大規模な火災が発生。住宅街では倒壊した住宅が道路をふさぎ、人や車で道路が通れなくなるなどの被害が出ました。出火原因が特定できた総出火件数139件のうち電気火災は85件(約6割)となっています。
名称 発生日時 マグニチュード 最大震度
東日本大震災 2011年(平成23年)3月11日 14時46分18秒 9 7
名称 東日本大震災
発生日時 2011年(平成23年)3月11日 14時46分18秒
マグニチュード 9
最大震度 7
被害原因
震度7を観測した地域だけでなく、長周期地震動により、震源から遠く離れた大阪市などの高層ビル上層階でも大きな揺れなどが起きました。また、東京湾岸地域では液状化現象により大きな被害が出ました。出火原因が特定ができた総出火件数110件のうち電気火災は71件(約6割強)となっています。また、余震・地震後の停電復旧時による火災では、通電火災が約7割を占めます。
  • 阪神・淡路大震災
  • 東日本大震災

内閣府防災情報のページ

大規模地震時の電気火災の発生抑制に関する検討会報告書について(概要)

TYPES OF FIRE OCCURRENCE

地震火災の発生の種類

1995年に起きた阪神・淡路大震災では、地震に伴う火災により7千棟を超える住宅、
面積にして80万平方メートルを超える街並みが焼失し、約10万人もの犠牲者を出しました。
これは地震のみならず、火災の恐ろしさを物語っています。
出火原因のうち最も多かったのは「電気機器や配線に関係する火災」と言われていますが、
建物の倒壊や家電の転倒で、電気ストーブや照明器具が可燃物と接触して火災が発生する「転倒火災」と、
停電後に電気が復旧した際に、地震直後は火災が発生しなかった地域でも、
通電状態となった倒れたヒーターや電気機器、地震によって損傷した配線から出火する
「通電火災」の大きく二つに分かれます。

01転倒火災
阪神・淡路大震災が発生した1月17日。真冬の寒さをしのぐため、多くの家庭で暖房器具が使用されていました。そこへ大きな地震が発生し、倒れた暖房器具が可燃物に引火することで多くの住宅から炎が上がる結果となりました。震度6弱以上の揺れが発生すると、立っていることですら困難です。倒壊した建物や地割れにより消防車の到着が遅れ、迅速な消火も滞ってしまい、木造住宅が密集する地域はたちまち火の海と化しました。
02通電火災

阪神・淡路大震災の出火原因のうち約6割が「通電火災」によるものです。地震発生時にはほとんどの地域で停電が起こりました。この停電により電源が消えた電化製品が、電気復旧に伴い再び通電状態となり、近くにあった可燃物に引火し出火するものが「通電火災」です。住民は停電により電源が切れていると錯覚しますが、避難し家を空けている間、実際のところは電気が止まっているだけで電源はついたままの状態です。電気が復旧した後、通電状態となった倒れた電気ストーブやヒーター、地震によって損傷した配線から出火し、いつの間にか自宅が全焼しているケースが多くありました。阪神・淡路大震災では地震発生から8日後に火災が発生したというデータもあります。

2016年4月14日と16日に発生した熊本地震では、地震が原因となる火災は16件発生し、そのうち通電火災は1件もありませんでした。春先で暖房器具を使用する季節ではなかったことが大きな要因のひとつです。また、通電火災が多発した阪神・淡路大震災の教訓を活かし、災害時にはブレーカー落とすよう啓発されていたことも通電火災ゼロという結果に繋がったと考えられています。災害時の火災を防ぐには、ひとりひとりの行動や防止措置をとることがとても重要だと言えます。

FIRE COUNTERMEASURE

地震火災の対策として

日常生活に必要不可欠な電気は、地震発生時において主な出火原因となってしまいます。
感震ブレーカーの設置は、不在時やブレーカーを切って避難する余裕がない場合に、
地震による火災の発生を防止する有効な手段です。
地震後の火災は、事前の対策をすることで被害を極小化できます。
その事前の対策に一番効果的なものが、感震ブレーカーで、
国も感震ブレーカーの設置の普及を推進しています。

感震装置「CRS」を
電子ブレーカー「N-EBシリーズ」に
取り付けることで、感震ブレーカーへと進化します。

豆知識
都市ガスやLPガスには、震度5弱以上の揺れでガスを遮断する装置が必ず設置されているのをご存知ですか?
電気においても「感震ブレーカー」で事前の対策を!!